新築のシロアリ対策は何年もつ？5年後の再処理と費用を解説

新築のマイホーム、誰もが末永く安心して暮らしたいと願うはずです。

しかし、その夢を脅かす存在が日本のどこにでも潜んでいます。

それが、木造住宅の天敵であるシロアリです。

新築時には多くの場合、建築基準法に則ったシロアリ対策が施されています。

ただ、多くの方が抱くのは「新築のシロアリ対策は何年もつのだろうか」という切実な疑問ではないでしょうか。

この対策の保証期間がいつまで有効で、いつ効果が薄れてしまうのか、その後の必要性について正確に理解している方は少ないかもしれません。

一般的に、新築時に使用される薬剤の効果は約5年とされており、この期間を過ぎると再処理を検討する時期が訪れます。

もし対策を放置してしまうと、建物の劣化を招き、修繕に高額な費用がかかるリスクも考えられます。

この記事では、新築のシロアリ対策の有効期間、保証期間が切れた後の点検や再処理の重要性、そして具体的な対策方法であるベイト工法やバリア工法の特徴について詳しく解説していきます。

大切な住まいを守るために、シロアリ対策の正しい知識を身につけていきましょう。

新築のシロアリ対策は何年もつのか保証期間の目安

薬剤の効果は5年が一般的

新築住宅に施されるシロアリ対策は、未来永劫その効果が続くわけではありません。

多くの場合、その効果の持続期間は5年がひとつの大きな目安とされています。

なぜなら、現在主流となっているシロアリ駆除・予防用の薬剤の有効期間が、おおむね5年で切れるように設計されているからです。

これは、人や環境への安全性を考慮した結果でもあります。

かつて使用されていた薬剤の中には、より長期間効果が持続するものもありましたが、安全性の観点から現在では使用が制限されています。

この「5年」という期間は、日本しろあり対策協会が定める防除施工の標準仕様書にも基づいています。

多くの専門業者はこの基準に準拠して施工と保証を提供しており、新築時のハウスメーカーや工務店が提供するシロアリ保証も、ほとんどが5年で設定されています。

薬剤の効果は、土壌の水分量や微生物の活動、紫外線など、さまざまな環境要因によって徐々に分解され、薄れていきます。

そのため、5年が経過すると、シロアリが侵入してくるリスクが再び高まるというわけです。

大切な住まいを長期的に守るためには、この5年という節目を正しく認識し、次の対策へとつなげる計画を立てることが不可欠と言えるでしょう。

新築だから大丈夫と油断せず、保証書の内容を確認し、保証期間がいつ満了するのかを把握しておくことが重要です。

保証期間が切れたら再処理を検討

新築から5年が経過し、シロアリ対策の保証期間が満了したとき、それは次のステップへ進むべきサインです。

前述の通り、薬剤の効果が弱まり始めるこのタイミングで、何も対策をしなければ、シロアリの侵入リスクは格段に高まります。

そこで重要になるのが、薬剤の「再処理」です。

再処理とは、新たにシロアリ予防のための薬剤を散布したり、ベイト剤（毒餌）を設置し直したりすることを指します。

これにより、弱まった防蟻効果を再び新築時と同等のレベルに引き上げ、さらに5年間、安心して暮らせる環境を維持することができます。

保証期間が切れるタイミングで、施工を依頼したハウスメーカーや専門業者から点検や再処理の案内が届くことも多いでしょう。

まずは専門家による床下の無料点検を依頼し、現状を正確に把握することをおすすめします。

点検の結果、特に問題が見つからなかったとしても、予防的観点から再処理を行うのが賢明です。

シロアリの被害は、一度発生すると建物の構造に深刻なダメージを与え、修繕には高額な費用がかかるため、「転ばぬ先の杖」として予防策を講じることが最もコストパフォーマンスの高い選択となります。

再処理を検討する際には、複数の業者から見積もりを取り、施工内容や保証、費用を比較検討することも大切です。

業者によって使用する薬剤や工法が異なる場合があるため、自宅の状況や予算に合った最適なプランを選ぶようにしましょう。

保証が切れたからといって放置することなく、適切なタイミングで再処理を検討することが、住まいの寿命を延ばす鍵となります。

 

放置した場合の建物の劣化リスク

もし、新築時のシロアリ対策の保証期間が過ぎた後も「まだ大丈夫だろう」と油断し、何の対策もせずに放置してしまった場合、どのようなリスクが待ち受けているのでしょうか。

最大のリスクは、言うまでもなくシロアリによる建物の被害と、それに伴う構造的な劣化です。

シロアリは木材を主食としており、特に湿気の多い床下から土台や柱へと侵入し、建物の内部を静かに蝕んでいきます。

被害が恐ろしいのは、その進行が目に見えない場所で起こる点です。

気づいたときには、柱や土台がスカスカの状態になっており、建物の耐震性が著しく低下しているケースも少なくありません。

そうなると、大規模な地震が発生した際に倒壊のリスクが高まるなど、住人の安全を直接的に脅かす事態につながる可能性もあります。

また、建物の劣化は資産価値の低下にも直結します。

シロアリ被害を受けた住宅は、たとえ修繕したとしても「瑕疵（かし）物件」として扱われることがあり、将来的に売却する際の評価額が大幅に下がってしまうことがあります。

被害箇所の修繕費用も決して安くはありません。

被害の範囲によっては、数百万円単位のリフォームが必要になることもあります。

定期的な予防処理にかかる費用と比べ、被害発生後の修繕費用は桁違いに高くなるのが一般的です。

このように、シロアリ対策を放置することは、「百害あって一利なし」です。

建物の安全性を損ない、資産価値を失い、最終的には高額な出費を強いられるという深刻なリスクを伴います。

定期的なメンテナンスこそが、住まいを長く健康に保つための最も確実で経済的な方法なのです。

定期的な点検の必要性とは

シロアリ対策において、薬剤の再処理と同じくらい重要なのが「定期的な点検」です。

保証期間内であっても、あるいは再処理を行った後でも、専門家による定期的なチェックは欠かすことができません。

では、なぜ定期点検がそれほどまでに必要なのでしょうか。

第一に、シロアリ被害の早期発見につながるからです。

シロアリは非常に警戒心が強く、人目につかない場所から侵入し、活動します。

私たちが床下を覗いてみても、蟻道（ぎどう）と呼ばれるシロアリが作る土のトンネルや、被害の初期症状を見つけることは非常に困難です。

専門家は、シロアリの生態や習性を熟知しており、専用の機材を使って床下の隅々まで徹底的に調査します。

これにより、万が一シロアリが侵入していた場合でも、被害が拡大する前に発見し、迅速に対処することが可能になります。

第二に、住まいの健康状態を総合的に診断できる点も大きなメリットです。

シロアリの専門家は、点検の際にシロアリの痕跡だけでなく、床下の湿度や通気性の状態、水漏れの有無、木材の腐朽などもチェックします。

これらはシロアリの発生を誘発する要因となるため、問題点を早期に把握し改善することで、シロアリが寄り付きにくい環境を維持することにつながるのです。

点検の頻度としては、少なくとも5年に一度、保証が切れるタイミングや再処理のタイミングで実施するのが理想的です。

多くの専門業者が無料点検サービスを提供しているので、これを活用しない手はありません。

定期的な点検は、いわば住まいの健康診断です。

目に見えない部分で問題が起きていないかを確認し、予防と早期治療を行うことで、安心して快適な暮らしを長く続けることができるのです。

シロアリ対策の費用相場

大切な住まいを守るためのシロアリ対策ですが、やはり気になるのはその費用ではないでしょうか。

シロアリ対策の費用は、建物の構造や面積、採用する工法、そして依頼する業者によって大きく変動します。

ここでは、一般的な費用相場について解説します。

まず、費用の算出方法として最も一般的なのが「面積単価」と「坪単価」です。

1平方メートル（㎡）あたり、あるいは1坪あたりの単価に、施工面積を掛けて総額を計算します。

バリア工法（薬剤散布）の費用相場

床下に薬剤を散布してシロアリの侵入を防ぐバリア工法は、日本で最も普及している工法です。

この場合の費用相場は、1㎡あたり約2,000円から3,000円、坪単価にすると約6,500円から10,000円程度が目安となります。

例えば、一般的な30坪の住宅であれば、総額で約20万円から30万円程度を見込んでおくと良いでしょう。

この費用には、通常5年間の保証が含まれています。

ベイト工法の費用相場

建物の周囲にベイト剤（毒餌）を埋設して巣ごと根絶を目指すベイト工法は、初期費用と年間管理費用がかかるのが特徴です。

初期費用は建物の外周の長さによって決まり、1メートルあたり約6,000円から8,000円が相場です。

外周が40メートルの住宅なら、初期費用は約24万円から32万円となります。

それに加え、年に数回の点検とベイト剤の補充にかかる年間管理費用が、毎年3万円から5万円程度必要になるケースが一般的です。

以下に、工法別の費用相場を表にまとめます。

工法	費用体系	費用相場（30坪の住宅の場合）	特徴
バリア工法	坪単価・面積単価	約20万円～30万円（5年保証込み）	即効性が高く、広く普及している
ベイト工法	初期費用＋年間管理費	初期費用：約24万円～＋年間：約3万円～	巣ごと根絶を目指せ、薬剤飛散のリスクが低い

費用を比較する際は、単に金額の安さだけで判断するのは危険です。

保証内容、使用する薬剤の安全性、アフターフォローの充実度などを総合的に比較し、信頼できる業者を選ぶことが何よりも重要です。

新築のシロアリ対策は何年ごとに更新すべきか

予防に使う薬剤の種類と効果

シロアリ対策の根幹をなすのが、予防や駆除に使用される薬剤です。

現在、日本国内で使用されている防蟻薬剤は、安全性と効果のバランスが考慮されたものが主流となっています。

これらの薬剤は、日本しろあり対策協会や日本木材保存協会といった公的な団体によって認定されており、安心して使用できるものがほとんどです。

薬剤は、その成分によっていくつかの系統に分類されます。

ここでは代表的なものをいくつか紹介します。

ピレスロイド系薬剤

除虫菊に含まれる殺虫成分「ピレトリン」に似た構造を持つ合成化合物です。

人や哺乳類に対する毒性が低い一方で、昆虫には高い殺虫効果を発揮するため、家庭用の殺虫剤などにも広く利用されています。

速効性があり、シロアリを寄せ付けない忌避効果が高いのが特徴です。

ネオニコチノイド系薬剤

タバコに含まれるニコチンに似た構造を持つ成分で、昆虫の神経系に作用して殺虫効果を示します。

ピレスロイド系のような忌避性（避ける効果）が低いため、薬剤が処理されたとは気づかずにシロアリが付着・接触します。

遅効性で、薬剤に触れたシロアリが巣に戻り、他の仲間にも効果を伝播させる「ドミノ効果」が期待できるのが大きな特徴です。

この特性により、巣全体の駆除にもつながりやすいとされています。

フェニルピラゾール系薬剤

これも非忌避性の薬剤で、ネオニコチノイド系と同様にドミノ効果が期待できます。

非常に少ない量で高い効果を発揮することが知られており、少ない散布量で長期間の効果維持が可能です。

環境への負荷が少ないというメリットもあります。

これらの薬剤は、それぞれに長所と短所があり、建物の状況や周辺環境、お客様のニーズ（例えば、ペットや小さなお子様がいる家庭など）に応じて、専門業者が最適なものを選択して使用します。

どの薬剤を使用するのか、その安全性や効果について、契約前に業者にしっかりと説明を求めることが大切です。

主な工法はベイト工法とバリア工法

新築後のシロアリ再処理において、現在主流となっている工法は大きく分けて「バリア工法」と「ベイト工法」の2種類です。

それぞれに異なる特徴があり、どちらが適しているかは建物の状況や考え方によって異なります。

バリア工法（液剤処理）

バリア工法は、建物の基礎周りや床下の土壌、木部などに液体の薬剤を直接散布し、薬剤の層（バリア）を作ることでシロアリの侵入を物理的に防ぐ方法です。

日本で古くから行われている最も一般的な工法で、多くの新築住宅の初期対策にも採用されています。

ベイト工法（毒餌剤設置）

ベイト工法は、建物の周囲の土に「ベイトステーション」と呼ばれる容器を埋設し、その中にシロアリが好む餌木と、脱皮を阻害する遅効性の毒餌（ベイト剤）を入れておく方法です。

餌を見つけた働きアリが毒餌を巣に持ち帰り、巣の中の仲間たちに分け与えることで、女王アリや王アリも含めて巣全体を時間をかけて根絶させることを目指します。

どちらの工法を選ぶべきかは一概には言えません。

すでにシロアリの被害がある場合は即効性のあるバリア工法が、予防を徹底し、巣ごとなくしたいと考えるならベイト工法が適しているなど、状況に応じた選択が求められます。

専門業者とよく相談し、それぞれの工法のメリット・デメリットを理解した上で、自宅に最適な方法を選ぶことが重要です。

専門業者に依頼するメリット

シロアリ対策は、市販の薬剤も存在するため「自分でできるのでは？」と考える方もいるかもしれません。

しかし、確実性と安全性を求めるならば、専門業者に依頼することが圧倒的におすすめです。

専門業者に依頼することには、素人では得られない多くのメリットが存在します。

第一に、専門的な知識と技術力です。

シロアリの生態は非常に複雑で、建物のどこに巣を作り、どこから侵入してくるのかを見抜くには長年の経験と知識が必要です。

業者は建物の構造を理解し、シロアリの種類を特定した上で、最も効果的な施工計画を立てることができます。

また、床下のような狭く暗い空間での作業は、専門的な訓練を受けたプロでなければ安全かつ確実に行うことは困難です。

第二に、専用の機材と高性能な薬剤を使用できる点です。

業者は、高圧で薬剤を注入する専用の噴霧器や、床下の状況を詳細に確認するためのファイバースコープなど、プロユースの機材を駆使します。

使用する薬剤も、市販品とは濃度や成分が異なり、より長期間効果が持続するプロ仕様のものが使われます。

第三の、そして最も大きなメリットが「保証」と「アフターフォロー」です。

ほとんどの専門業者は、施工後5年間の保証を付けています。

この保証期間内に万が一シロアリが再発した場合は、無償で再施工を行ってくれます。

この保証があることで、長期的な安心感を得ることができます。

さらに、定期的な無料点検など、アフターフォローが充実している業者も多く、継続的に住まいの状態を見守ってもらえます。

費用はかかりますが、これらのメリットを考慮すると、専門業者への依頼は、将来的なリスクを回避するための賢明な投資と言えるでしょう。

自分でできる対策と限界

専門業者への依頼が最善である一方、 homeownerとしてシロアリの発生を予防するために自分でできる対策もいくつか存在します。

これらは、シロアリが好む環境を作らないための「環境整備」が中心となります。

日頃から意識することで、シロアリのリスクを低減させることができます。

これらの対策は、あくまで予防の一環です。

しかし、自分でできる対策には限界があることも理解しておく必要があります。

市販の薬剤を床下に散布するなどのDIY対策は、いくつかの理由から推奨されません。

まず、薬剤を床下全体にムラなく均一に散布することは、素人には非常に難しい作業です。

散布ムラがあれば、そこがシロアリの侵入経路となってしまい、効果がありません。

また、薬剤の取り扱いには危険が伴い、適切な防護服などを着用せずに行うと健康を害する恐れがあります。

そして何より、DIY対策には専門業者のような「保証」がありません。

万が一シロアリ被害が発生しても、全ての責任と修繕費用は自己負担となります。

日々の予防策は自分で行いつつ、5年に一度の本格的な薬剤処理や点検は、専門家の手に委ねることが、最も確実で安心な選択と言えるのです。

新築のシロアリ対策は何年が重要かを再確認

これまで見てきたように、新築のシロアリ対策は何年という問いに対する最も重要な答えは「5年」という節目です。

この5年という期間を軸に、住まいのメンテナンス計画を立てることが、シロアリ被害から大切なマイホームを守るための鍵となります。

新築時の対策は、あくまでスタートラインに過ぎません。

5年間の保証期間が満了するということは、薬剤の効果が弱まり、シロアリに対する防御力が低下し始めることを意味します。

このタイミングを逃さずに、専門家による点検と適切な再処理を行うことが不可欠です。

もし対策を怠れば、目に見えない床下で静かに被害が進行し、建物の耐久性や資産価値を著しく損なう危険性があります。

被害が発覚してからでは、予防にかかる費用の何倍、何十倍もの修繕費用が必要になることも珍しくありません。

家づくりにおいては、目に見えるデザインや設備だけでなく、こうした建物の寿命を支える基本的なメンテナンスがいかに重要であるかを理解することが大切です。

そして、信頼できる住宅会社を選ぶことは、このシロアリ対策においても非常に重要となります。

しっかりとした初期対策を施し、5年後のメンテナンスについても適切なアドバイスをくれるような会社を選びたいものです。

理想の家を建てるためには、複数の注文住宅会社から提案を受け、それぞれの会社の標準仕様や保証内容を比較検討することが、自分に合った最適なプランに出会うための近道です。

相見積もりを取ることで、価格だけでなく、シロアリ対策のような見えにくい部分での会社の姿勢や品質も比べることができます。

新築のシロアリ対策は何年という視点を持って、長期的な視野で家づくりとメンテナンスを考えていきましょう。